Ｚ弁理士は、一瞬おいて、頭をフル回転させたが、考えがまとまらなかった。
「ひとまず、検討したいことがあるので、折り返しかけ直します。」
「急いで頼むよ。」
Ｚ弁理士は、Ｑ弁理士と相談した。
Ｑ弁理士は、Ｚ弁理士とともに共同特許事務所を設立したパートナーである。
「この出願をすることは、不正競争行為を助長することになるからまずいよね？」
電話口で思いついたことをＺ弁理士は口にした。
「Ｂ店がそれなりに有名なら、４条１項１０号か１５号で拒絶される可能性もあるよね。」（＊４）
Ｑ弁理士は、冷静に判断を下しつつ、条文集をめくった。
「確かに。それに、仮に登録されたって、Ｂ店には、使用を継続できる権利が確保できるよね。」（＊５）
「ってことは、Ａ社が出願することに意味はないよ。」
「よし、じゃあ電話するか。」
「ただなぁ・・・」
「ん？ 何だい？」
「出願すれば手数料が入ってくるのに、こういう正当なアドバイスをするとお金にならないんだよな・・・」
「確かに。変な仕事だよなあ。」
＊４．商標法では、流通秩序を維持することを目的とする法律であるので、
未登録の商標であっても、長年使用されている商標と同一類似の商標を
他人が出願しても登録を受けられないように運用されている。
＊５．未登録商標の存在を特許庁が確認できず、
他人の出願を登録してしまうような場合もある。
そのような場合でも、未登録商標の使用者は、
継続してその商標を使い続ける権利を得る（商標法32条）。