とある企業の知財部門から、「特許創出セミナー」のご依頼を頂戴しました。
テーマが明確になるまでに時間を要しましたが、
技術者のための特許創出増強講座
というタイトルに固まりました。
窓口になっていただいた担当者としては、
ａ）特許の数ではなく、特許の質（特許査定率）を向上させたい
ｂ）特許ポートフォリオの充実のための出願を増やしたい
ｃ）出願ノルマを達成できない技術者の底上げを図りたい
などの希望を持たれていることが、分かってきました。
（この「希望」を引き出すために、ずいぶん手間が掛かっているのですが、
この経緯については省略いたします。
こうした経緯は、『特許マップ作成セミナー』の項目で記載した
記事を参考にしてください。）
さて、こうした希望は、大企業において古くからあります。
つまり、多くの企業がこうしたテーマに取り組んできているはずであり、
その取り組み成果もあるはずです。
ところが、取り組み成果が具体的に表に出ているか、
というと、どうもそうではない。
正確には、公表された取り組み成果には抽象論が多く
（関係者の秘密を暴露することになるので抽象論にとどめざるを得ない）、
すぐに役立つ情報は出てこない、ということが分かりました。
２００５～２００６年に掛けて、別の企業にてご依頼を頂いて行った、
ブレーンストーミングにおける活性化役
という経験を活かせるのではないか、と考え、目次案を作成していきました。