「資格で商売できるおまえなんかに、
中学しか出てない経営者の気持ちが分からないんだろうよ！」
社長Ａの激しい言葉をそばで聞いていた私は、
ビクッと震えてしまうのを抑えられなかった。
しかし、私の上司であるＢ弁護士は、こういう場面の経験が豊富なのか、
淡々と、続けた。
「社長様、せっかくの特許が無効となってしまうリスクがある、
ということを申し上げているのです。」
「うちの社員Ｃが考えたことは考えたが、
Ｃがいつまで、うちの会社にいるか、分からんじゃないか。
止めた後で、青色発光ダイオードのように訴えられたんじゃ、
かなわん、だから、発明者を私の名前にしておいてくれ、
と言ってるだけだろうが！」
特許明細書の作成を担当した私は、Ｃさんとの打合せを
何度も重ねてきた。
だから、発明者がＣさんである、ということを疑いもしなかった。
私も駆け出しとはいえ弁理士の端くれとして、特許法に則った仕事をしたい。
出願原稿をチェックしていただく段階で、まさかこんなことになるとは
思わなかった。
「今回の特許出願は、米国でも特許を取ろうとしている重要な発明です。
米国は発明者が誰なのか、ということには極めて厳格なのです。」
Ａ社長は激しやすいタイプなのか、Ｂ弁護士がどれほど穏やかに話しかけても、
もう耳に入らない様子だった。
私の頭の中には、「中学しか出ていない」というＡ社長のフレーズが
何度も繰り返されていた。