知人の同業者Ｔ氏が、知財関連ニュースを紹介してくれました。
そのニュースの中には、ある弁護士がインタビューされてコメントをしていました。
Ｔ氏は、
（我々弁理士が専門である）知財関連ニュースなのに、弁護士になぜ尋ねるのか？
と憤っていました。
その「なぜ」に対して、私は一応の考えがありましたので、以下のようなことを伝えました。
マスコミ関係者と弁理士（個人、日本弁理士会ともに）との人的関係が少ない、薄い、というのが
『なぜ弁護士に聞くの？』というＴさんの質問に対して、私が考えている答えの一つです。
弁理士会も、「広報センター」という組織にて記者会見などの対応をしたり、
弁理士会として自らの情報発信をしたりしています。
（ちなみに、私は以前、記者さんとの関係を繋ぐ広報の委員会に２年ほど属していました）
しかし、委員が個人的に記者さんとパイプを作ってしまうほど熱心に活動しないと、
新聞の記事を書こう、という時に声を掛けてもらえないのだろうと思います。
換言すれば、弁護士さんは、弁理士よりも数が多いので、
そうしたパイプのある弁護士さんは、弁理士よりも断然多いのだろうということです。
(2018年１月作成）